悲報!MSDが又もやリストラ|2019営業とマーケがターゲット

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キートルーダが絶好調のMSD株式会社が9月3日にリストラ策を発表したようです。

今回のターゲットは営業部門とマーケティング部門。

どれくらいの規模のリストラになるのかは現時点では不明です。

2019/9/15追記

今回の規模は250名。1300名のプライマリーケア部門がメインターゲットで、予算が許せば募集人数を超えることも。前回も200名の募集に対して、最終的には400名規模のリストラとなっています。さらに1300名のMRの内、200名程度はオンコロジー部門に異動になるとのことです。退職時期は2020年3月予定。勤続年数や役職によって早期退職金は異なりますが、ボーナスを含む3年分の年収とのこと。
会社としては強制的に退職させることはできなため、入念な準備の上実行されそうです。過去PIP(Performance Inprovement Program=要改善者)を2回受けたものは自動的に今回の対象になり、他は勤務状況や年齢、勤続年数、役職等によってランク分けされるらしいです。

 

これは2017年の夏にアナウンスされた400名規模の早期退職制の実行以来と報道されていますが、実際にはその後も小規模な首切りは実行されていました。

これをスクープした(株)じほうによると、今回のリストラは少なくとも100名以上の規模になりそうです。

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地に落ちた名門製薬企業

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米国メルクといえば名門中の名門。数多くの画期的新薬を世に送り出し、ビジョナリーカンパニーという著名企業を研究した有名な書籍にも登場する会社でした。

基礎研究を大事にして、常にファーストインクラス、ベストインクラスの薬剤の開発に心血を注いでいる企業でした。

しかし時は移ろい、ごく普通の企業になってしまったようです。

あの時、あのCEOが会社をリードしていなければ、

あの時、あの研究開発ヘッドを連れて来なければ、

あの時、ファイザーに追随するようなマーケティングをしていなければ、、、

業界を知る人にとっては、現在のMSDの状況は悲劇としか言いようがないのではないでしょうか?

既定路線のプライマリー部門切り捨て

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今回の早期退職勧告について、MSD労組のリーダーは、「経営陣のこれまでの努力の無さと、なぜ2年前にこのことを見通した策を講じなかったのか?」

と経営陣と対峙する用意があることを一部業界紙は報じています。

たしかに、8月9日には本国の第二四半期の決算発表がなされ、売上前年同期比112%であったことを鑑みると、なんで今リストラなんだという憤りはごもっともなことです。

しかし、内部事情に詳しい社員からの情報では、プライマリーケア部門の大幅縮小は、既定路線であったようです

社内でのもっぱらの関心ごとは、いつ、どれくらいの規模で、であって、リストラ自体はサプライズはなく、「やっぱりね」と言う感覚なようです。

これについては、MSDに限ったことではないでしょう。

いや、MSDの今回のリストラの規模によっては、「右に倣え、良い機会だ」とばかりに、生活習慣病関連のMRやマーケティング要員がごっそりとリストラされる可能性が高まってきました。

今のMSD株式会社は過去のメルク日本子会社とは別物

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現在のMSD株式会社の執行役員を見てみますと、ほとんどが外部からの社員です。

社長のヤニー・ウェストハイゼン氏は元イーライリリー。
開発本部長の白沢氏は元ファイザー。
オンコロジー・ビジネスユニット統括の新藤氏は、中外を皮切りに、サノフィー・アベンティス、バイエルと業界を渡り歩いた人。
急性期・病院製品ビジネスユニット統括兼ワクチンビジネスユニット統括の梅田氏は、アクセンチュアを皮切りに、GE 、シェリング・プラウで財務を担当していたはずが、MSDではビジネスユニットのヘッド。
ざっと見渡しても、生え抜きと言える人は数名しかいないのが現状です。

 

もっとも、執行役員レベルでもあっさりと首を切られるのが現在のMSDのすごいところ。

 

明日は我が身との社員が大半なら、忠誠心は期待できませんね。

生活習慣病部門ははすでに姥捨山なのか?

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結論から申し上げます。

すでに主流にはなり得ない、現在はキャッシュカウであっても、近い将来にドッグ(負け犬)なるのが必至の分野です。

先進諸国ではどこでも製薬会社への価格圧力が高まっています。

日本ほどではないにせよ、先進諸国はおしなべて高齢化が進んできているのです。

財源不足が顕著です。

今までのビジネスモデルは成り立たなくなってきています。

本当に必要な医薬品のみが生き残り、他は一般用医薬品や後発品に置き換わります。

すでにその分野ではシェアオブボイスなどと言う時代遅れのマーケティング戦略は廃れています。

 

だからこそ、先を見通した経営をして欲しかった。ただ首を切るだけなら誰でもできる。

こうなる事は分かってたはず。

事前に再教育やAIの導入など、取れる対策はあったはず。

なのにギリギリまで働かさせて、ポイ捨てでは社員はどんな気持ちで働かば良いのやら。

 

Wall Streetを意識して、売上や利益率、効率を他者と比較して優位に立つことを第一に目指すなら、これも仕方ない策ではあります。

 

しかし現在米国では、利益や売上よりも、社会貢献に力を入れている企業への投資が増えているのです。何か皮肉的ですね。

 

 

一方日本企業では、リストラ策を発表した後に、プロモーションディールが成功したとして、リストラを撤回、コントラクトMR増員!などという策を発表した大◯◯◯友という会社もあります。しかし、一旦切られそうになったMRさんの気持ちを考えると、かえってお気の毒です。

すでにMRが宣伝することで売上が増えるなどと言うことは無いのですが、、、。

数年後のリストラ必至でしょうから、早めの手当をどうぞ。

まとめ

サラリーマンとして雇用の確保は重要なテーマです。

しかし、すでに終身雇用制度は崩壊しています。

早期退職制度を熟知して、それを継続的に実施する会社というのは、社員を道具としか見ていません。断腸の思いで社員に退職をお願いするという訳ではないのです。

事実MSDの社長、ヤニー・ウェストハイゼン氏はじほうの取材に対して、

「MRのリソース配分を検討していく。将来的には、癌免疫療法の領域に特化した人材を育てる必要がある」

と語っています。

労働組合が戦っても、大して得るものはないでしょう。労組が抵抗することは想定内のはずです。

 

ではどうすればいいのか?

1円でも多くの割増退職金を得て新たな人生を歩むのか?

しがみついて生き残るのか?

決めるのはあなたです。

ですが、何の準備もしていなかった40代50代の方は本当に慎重に考えてくださいね。

現在の環境を考えると、退職後の再就職は困難を極めるはずです。

現給与の6掛けでも厳しいのではないでしょうか?

なぜなら、どの会社もチャンスがあればリストラしたいと考えているからです。

受け皿がないのです。

だからこそ、何度でも言います。

 

準備をしておきましょう。

準備するのはタダです。

 

早期退職制度で貰える割増退職金では、もはや生きていけないレベルですよ。

転職斡旋会社は実はどこでも大した差はありません。ですが少しずつ強みが違います。つまり複数社に登録することで、「チャンス」がやってくるのです。割増退職金に期待しているようでは置いて行かれます!

 

私は雇われる立場と雇う立場で数回使っていますが、良い担当に当たれば、強い味方になってくれます。なので、あらかじめ登録して担当をつけておくことが大事です。

 

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邪魔くさいとか、今は大丈夫なんて、そんな余裕はないはずなのですが、、、、

 

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